春は入園、入学、進級などのタイミングと重なり、終始に変化が起こりやすいときです。そのため貯金や生活の中でのお金の動きを見直すいい機会でもあります。

 

とはいえ、何から取り掛かったらいいのかわからない！というご家庭もいらっしゃるかと思います。今回はカムカムママ緊急提言！家計の見直しのポイントをご紹介します。

我が家の家計が大ピンチ！そんな時、まずコレをやってみて！

まずこの春ご家庭の中でお金に関わるどのような変化があるか確認しておきましょう。

この変化は想定内？想定外？

収入	①転職や再就職 ②児童手当
支出	③塾やおけいこ ④保育料の無償化対象

ママの職場復帰やパパの転職なども重なっているご家庭は特に注意が必要です。

お子さんの年齢が上がることでの児童手当の減額、保育料の無償化対象の年齢になっているかどうかも改めて確認しておきましょう。

そのほかにも、各家庭で起こりそうなお金に関する動きがあれば、春に一年間の終始の計画を立ててしまうことで貯蓄に目的をもって挑めます。

とはいえ、５月まではキビシイ

春に建てた計画で一気に貯蓄に向かって！と期待したいところですが、固定資産税、自動車税、子供の学費など、５月あたりまではまとまった出費がかさむもの。

各家庭でタイミングは違っても賃貸住宅や保険の更新など、想定外の出費も重なることがあるので、貯蓄計画は支出に備えた「生活予備費」をキープしておける余力を残しておくと安心です。

１０年以上あとに訪れる支出に備えるための教育資金の準備には、貯蓄型の生命保険や学資保険といったものもあります。目的や貯蓄期間を設定できるため、長期的な計画を組み込みやすいのがポイントです。

その他にも、つみたてNISA確定拠出年金といった制度を使い、時間を味方につけた「資産運用」を視野に入れてみるのもひとつ。

もちろんNISAや確定申告拠出年金は税金の優遇があるため、長期的な節税にも大きな効果が得られます。

お金を増やすチャンスを得るための間口を広げる方法の一つとして取り入れるのも良いでしょう。

今後の進学にかかるお金が心配

貯蓄の計画を進める中でも、不安なのが子供に日々いくらかかるのかということ。

特に初めてのお子さんの場合、進学するといつどこのタイミングでいくらかかるのか予測がしづらいので不安も大きいでしょう。

 

文部科学省が行った「令和３年度子供の学習調査」では、公立小学校に通う子供１人あたりにかかる学習費総額（学校教育費、学校給食費、塾や習い事など学校外活動費の合計）は、年間で約３５万円となっています。

一ヶ月に換算すると３万円弱。地域や個人によって多少の誤差はあるものの、「公立小学校はお金がかからないと思っていたのに、意外とかかる」というのが正直な感想ではないでしょうか。

これは一人当たりの金額なので、小学生の子どもが２人いると月にやく６万円ほどかかることになります。

公立小学校でかかる年間費用

学習費総額

小１	３７９，５３９円
小２	２８３,２１１円
小３	３１５,７９４円
小４	３２９,１９８円
小５	３８０,７７４円
小６	４２３,５０６円
平均	３５２,５６６円

 

中学生になると部活動費も大幅に増え、さらに出費は大きなものに。まだまだ遠い未来の話、と先送りにせずに、小学校に入学する前から予定を立てておくと慌てることなくご家庭に合った貯蓄の方法を見つけやすいですね。

やりくり上手がやっている節約

支出を備えて家計の見直しをする場合、一番最初に考えたいのは「削れそうな支出」。簡単な節約や見直しできそうな契約を無理のない範囲で挙げて、いくら削れそうなのか予想をたてます。

携帯電話や電力会社などの固定費を比較することで、節税の差額が見えやすくなりますね。また、ポイントの還元が受けられるキャッシュレス決済に変更することでも支払いをお得にすることができます。

 

収支と予備費を整頓したら貯蓄を開始！

現状の把握、固定費の見直しや支払い方法を変更し、予備費を計上します。

税金やお祝い事などの急な出費に備えて各家庭の無理のない範囲でストック分を確保し、特別支出に備えましょう。こうすることでお金の流れがスムーズになります。

貯蓄のスタートは、目的やライフスタイルに合った条件から始めると続けやすいです。

貯蓄する理由と金額、その期間の一例

短期（半年〜３年）	金額（目安）：１００万円前後 家電の買い替え費用、旅行費用、引越し費用等
中期（３年〜１０年）	金額（目安）：１００万円〜５００万円程度 車の購入費用、住居購入のための頭金等
長期（１０年以降）	金額（目安）：５００万円以上 老後費用、子供の大学進学費用等

 

短期間かつ少額の場合は取り組みやすいため、初めて貯蓄に取り組むときもここから始めてみるとコツも掴みやすいです。

中期的な貯金は、５〜１０年といった期間に発生する期間に発生する大きな支出に備えるためのもので、無理なく、確実に貯められるようご家庭の収支に合った金額・期間をしっかり計算していきましょう。